【今更聞けない用語を解説】SDGs

今更聞けない用語解説シリーズ。

本日は「SDGs」について、です。

ここ数年でビジネス界だけでなく、世間一般でも誰もが知る言葉となったSDGs。この記事では、そんな「SDGs」について、ざっくりわかるように説明してきます。

まずは定義から説明します。

SDGsは「Sutainable Development Goals」の頭文字を取った略語であり、日本語訳すると「持続可能な開発目標」という意味です。

2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載された、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標のことを指します。

17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない（leave no one behind）」ことを誓っています。

こちらの図がよく見かけるSDGsによって定められた17のゴールです。

SDGsを物凄く簡単に言えば、地球温暖化や異常気象などの環境問題、貧富の差の拡大等の経済活動における問題など、「人類が永続的に地球で活動していくに当たっての課題をみんなで解決していこうよ！」という国家間の取り決めのことです。

年に一度、SDGsの取り決めに加盟した国家が集まり、その進捗を報告し合います。2030年へ向けて、全ての目標達成を目指しています。

ではなぜ、SDGsがここまで注目されるようになったのでしょうか。SDGsに関する取り組みは大きく3つの視点で語られることが多いです。

1. 国家や地方自治体等の行政主体

2. 企業主体

3. 個人主体

それぞれの視点におけるSDGsへの考え方を整理して、なぜここまでSDGsが注目されているのかについて紐解いていきます。

行政主体のSDGsに関してはシンプルで、国連で取り決められた目標であり、その達成に向けてあらゆる施策を実行しています。行政として行うことは大きく2つあり、支援金の増加と規制の強化です。端的に言えば、SDGsの目標達成に向かう企業を支援し、反対へ向かう企業への規制を強める動きです。実際にEUでは将来的なガソリン車の販売禁止の法案が可決されました。このようなルールメイキングによって、SDGsを推進します。

究極的に言えば、企業活動の目的や売上を出し、利益を残すことです。多くの企業がSDGsに対しての取り組みを見せ始めているのは、SDGsを無視して営利活動を行うことが難しくなってきているからです。その背景には、行政によるルールメイキングや資金提供、サステナブルを好む個人の価値観の変化があります。

Z世代と呼ばれる若年層を中心に、サステナブルでエシカルな商品を購入したり、そういった企業を応援する個人が増えています。

ここまで3つの視点で説明してきましたので、簡単に整理します。

つまり

・国家間でSDGsに関する取り決めがなされた。

・国家主導で、SDGsに沿った企業へ支援を、沿わない会社への規制強化を進める。

・必然的にSDGsに沿った事業を行う企業が増えていく。

・その裏側で、経済発展に伴い、主に先進国の個人の価値観が変化し、SDGsを推進する企業を応援、購入する動きが加速した。

・結果、さらにSDGsに沿った事業を行う企業が増えていく。

こういった流れがあります。もちろん、ここまで単純なものではありませんし、SDGsの目標設定自体に対しての批判も数多く存在しています。

▼昨年発売されベストセラーとなったこちらの本では、SDGsはまやかしだと言及し、その代わりとなる新しい考え方を提唱しています。

最後にまとめです。

以上、SDGsについてでした。SDGsについては多くの人が別々の視点で意見を主張しているため、一概にその説明は難しい側面があります。

この記事では基礎の知識だけを説明させていただきましたが、より深い理解のためには、多くの人の意見を収集し、自分なりに理解を深めていただければと思います。この記事がそのきっかけになれば幸いです。