売上総利益とは？粗利益とは？【5分でわかる簡単解説】

売上総利益とは？粗利益とは？【5分でわかる簡単解説】

【結論】売上総利益とは、売上高から売上原価を引いた利益のことで、「粗利益」とも呼ばれます。企業がどれだけ効率的に商品やサービスを提供しているかを示す重要な指標で、経営分析や改善に欠かせません。計算式はシンプルですが、数字の意味を正しく理解することが大切です。

売上総利益とは？

売上総利益とは、企業が商品やサービスを販売した際の「売上高」から、その商品やサービスを仕入れたり製造したりするために直接かかった費用（売上原価）を差し引いた金額です。例えば、ラーメン店なら「ラーメン1杯の売値」から「麺・スープ・具材の仕入れ原価」を引いた残りが売上総利益です。この利益が多ければ多いほど、運営や投資に回せる資金の余裕が生まれます。 売上総利益は、単に利益の金額を知るためだけでなく、利益率を計算することで「どれだけ効率的に利益を出せているか」を把握するためにも使われます。特に経営判断や戦略立案において、この数字の動向をチェックすることは非常に重要です。

粗利益とは？

粗利益とは、売上高から売上原価を差し引いた利益のことで、売上総利益と同じ意味で使われます。企業が商品やサービスを販売して得た収益のうち、仕入れや製造など直接的なコストを除いた部分を指します。この金額は、販売費や広告費、人件費などを差し引く前の「本業の稼ぎの源泉」です。粗利益の大小は、価格設定や原価管理の状況を反映し、経営状態を判断する重要な指標となります。

売上総利益の計算方法と具体例

売上総利益の計算式は非常にシンプルです。

計算式：売上総利益＝売上高－売上原価

売上原価には、商品仕入れ代や製造にかかった材料費・直接労務費などが含まれます。 例えば、小売店で1,000円の商品を販売し、その商品を仕入れるのに700円かかった場合、売上総利益は300円になります。 さらに、売上総利益率を計算することも重要です。

売上総利益率（％）＝売上総利益÷売上高×100

上記の例では、300円 ÷ 1,000円 × 100 = 30％ となります。 この利益率が高ければ高いほど、原価率が低く効率的に利益を出していることを意味します。一方、利益率が低い場合は、仕入れコストや製造コストを見直す必要があります。数字を知るだけでなく、その背景にあるコスト構造を分析することが大切です。

売上総利益と営業利益・純利益の違い

売上総利益は経営分析において重要ですが、他の利益指標との違いを理解しておく必要があります。

• 売上総利益：売上高から売上原価を差し引いた利益。本業での稼ぎの原資。
• 営業利益：売上総利益から販売費・一般管理費（人件費や広告費、家賃など）を差し引いた利益。営業活動全体の効率を示す。
• 経常利益：営業利益に営業外収益（受取利息など）を加え、営業外費用（支払利息など）を引いた利益。
• 純利益：経常利益から法人税などを差し引いた最終的な利益。

つまり、売上総利益はあくまで「原価を引いた時点での利益」であり、実際に会社に残るお金ではありません。ここを混同すると、経営判断を誤る可能性があるため注意が必要です。

売上総利益が高い・低い場合の原因と改善策

売上総利益が高い場合は、仕入れコストが抑えられているか、販売価格が高く設定できていることが多いです。ブランド力が強く、値引きをしなくても売れる商品を持っている場合も利益が高まりやすくなります。一方、売上総利益が低い場合は、原価率の高さが原因であることがほとんどです。仕入れコストの上昇や過剰な値引きが利益を圧迫します。 改善策としては、

• 仕入れ先や製造工程の見直しによる原価削減
• 付加価値を高めた商品の開発による販売価格の引き上げ
• 値引きやキャンペーンの戦略的運用

などが挙げられます。売上総利益率はちょっとした改善で大きく変わるため、定期的に分析し、数字の変化を把握することが重要です。

売上総利益率で見る会社の健康状態

売上総利益率は、会社の収益構造を健康診断するための指標です。高い利益率は、効率的に利益を上げられている証拠であり、財務的な余裕も生まれます。逆に低い利益率は、原価や価格設定の課題を示しています。 業種によって理想的な利益率は異なります。自社の数字を同業他社と比較し、改善の余地を探ることが大切です。 また、利益率の変動は、原価や販売戦略の変化を反映します。定期的にモニタリングし、必要に応じて価格やコストの見直しを行うことで、会社の「利益体質」を強化できます。

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著者：
平井 東(ひらい あずま)

銀行にて法人向け貸出業務、税理士法人にて事業計画の作成業務、経営コンサルティング会社にてマーケティング戦略の立案・SEO対策・MEO対策・WEBサイト制作のディレクション等の業務、デジタルマーケティング会社にて大手企業向けのリスティング広告の運用業務、現在は、デジタルマーケティングと経営コンサルティングを行う会社を設立し、中小企業のご支援を行なっている。中小企業に必要な資金繰り・事業計画・計画達成のための戦術にあたるデジタルマーケティングのノウハウを持っている。中小企業診断士。