マーケティングへの動画の活用法

マーケティングへの動画の活用法

近年、InstagramリールやTikTok、YouTubeなどの動画プラットフォームを活用した動画マーケティングが、企業の集客やブランド認知拡大に大きな効果を発揮しています。短尺の縦型動画コンテンツは主に若年層を中心にブームとなっており、SNSを活用した動画発信をマーケティング戦略に取り入れる企業も増えています。本記事では、それぞれのプラットフォームの特徴や得意とする分野（ジャンル）を比較し、事業のターゲット、商品、広告目的などに応じた効果的な活用方法を解説します。

動画マーケティングとは？

動画マーケティングとは、動画コンテンツを活用して商品・サービスのプロモーションや顧客とのエンゲージメントを図るマーケティング手法です。SNS上の短尺動画からYouTubeの長尺動画まで、様々な形式で企業メッセージを発信できます。近年はスマートフォン普及により動画視聴のハードルが下がり、中小企業でも手軽に動画発信が可能になっています。

動画マーケティングが注目される理由

動画マーケティングが注目されるのは、消費者が動画コンテンツに多くの時間を費やしているためです。インターネット利用時間の約3分の1は動画視聴に充てられており、YouTubeの月間アクティブユーザー数は世界で20億人を超えます。また動画はテキストや画像よりも多くの情報を直感的に伝えられるため、広告・宣伝効果が高い点も魅力です。

Instagram動画のマーケティング上の得意分野

Instagramはビジュアル重視のSNSであり、特にリール機能による短尺動画マーケティングに強みがあります。動画は静止画よりもインパクトが大きく多くの情報を伝えられるうえ、リール動画はフォロワー以外のユーザーにも表示されるため認知度向上に効果的です。ファッションや飲食など視覚的魅力が重要な業種では、ブランドの世界観を訴求しやすい点も魅力です。

Instagram動画マーケティングの留意点

一方、Instagramで効果を出すには定期的に質の高い動画コンテンツを制作・投稿する必要があります。リール動画の再生回数は内容次第で大きくばらつき、自社内にノウハウがない場合は運用に苦戦することもあります。また競合アカウントが多いため、ユーザーの興味を引く独自性あるコンテンツ作りや、継続的な動画制作に割くリソースの確保が欠かせません。

TikTok動画のマーケティング上の得意分野

TikTokは、主に10～20代を中心に人気のショート動画プラットフォームで、拡散力が非常に高い点が動画マーケティング上の大きな特徴です。いわゆるアカウントパワーという概念がなく、フォロワーが少ないアカウントでも投稿がアルゴリズムに乗れば一夜でバズる※可能性があり、若年層への認知獲得に効果が期待できます。競合企業の参入もまだ少なく、自社アカウントで差別化を図りやすい今がチャンスと言えます。
※「バズる」とは、英語の“buzz（話題・ざわつき）”を語源とし、ネット上で急速に話題や注目を集める状態を指します。

TikTok動画マーケティングの留意点

TikTok運用にはいくつか留意点もあります。まず、拡散力が高い反面、不適切な投稿が思わぬ炎上を招きブランドイメージを損ねるリスクがあります。またユーザー層が主に若年層のため、ターゲットをよく見極める必要があります。さらに、狙った顧客層にリーチするには一定期間の試行錯誤が必要で、継続した投稿と分析を重ねる忍耐も求められます。

YouTube動画マーケティング（長尺）の強み

YouTubeは世界最大の動画プラットフォームであり、幅広い層にリーチできます。長尺の動画コンテンツを通じて詳しい商品説明やノウハウ提供が可能で、顧客の理解促進や信頼構築につながります。蓄積された動画は半永久的に視聴される資産となり、検索による流入も期待できます。B2CだけでなくB2Bマーケティングにも有効なツールとして活用されており、あらゆる業種で取り組みやすいのも大きな魅力です。

YouTube動画マーケティング（長尺）の留意点

YouTubeで成果を出すには中長期的な視点が必要です。チャンネル開設から効果が出るまで数ヶ月以上継続して投稿する必要性も考慮した上で、動画撮影・編集や企画立案など運用にかかるコストも無視できません。また既に多くの競合チャンネルが存在するため、後発組は差別化されたコンテンツ戦略が求められます。なお、高齢者向け商材や地域密着型ビジネスなどは視聴者が限定されるため、YouTube動画マーケティングの優先度が下がるケースが多いです。

YouTubeショート動画マーケティングの強みと留意点

YouTubeショートは60秒以内の縦型ショート動画で、手軽に視聴者の関心を引きつけられるためリーチ拡大の新たなチャンスとなっています。世界最大プラットフォームであるYouTube内で展開できるため、ショート動画をきっかけにチャンネル登録者を増やしブランド認知度を高める施策も有効です。一方で、短尺ゆえに伝えられる情報量が限られ、商品の詳細な魅力を伝えるには工夫が必要です。短い動画で一時的に大きな再生数を稼いでも、それだけで購買や契約に直結させるのは容易ではないため、他のマーケティング施策と連携して活用するとより効果的です。

動画マーケティングに適した業種・コンテンツ

• Instagram: 20～40代の女性ユーザーが多く、ファッション・美容・飲食など映える商材に適しています。無形サービス（例：人材、コンサル）でもリール動画で親しみやすさを伝えやすく、ブランディングに有効です。
• TikTok: 10～20代向けのBtoC商材との相性が良好です。美容、食品、ファッション、家電など消費財のプロモーションに向いており、エンタメ性の高いコンテンツで若者の支持を集めやすい傾向があります。
• YouTube: 幅広い業種で活用できます。商品やサービスの詳しい解説が必要な業界（IT、教育、金融など）や、専門知識を発信したいコンサル系企業にも有効です。BtoB企業からBtoC企業まで、自社に合った動画マーケティングを展開できます。

動画マーケティングで成功するためのポイント

最後に、動画マーケティングを成功させるには戦略的な運用が欠かせません。プラットフォームの特性に合わせて明確な目的・目標を設定し、定期的な投稿スケジュールを組む必要があります。アカウント設計から企画・台本作成、撮影・編集、投稿後の効果検証まで一連の体制を整えることが重要であり、実は一般的に想像されているより難易度はかなり高いです。まずは自社に適した動画マーケティングから取り組み、ユーザーとのエンゲージメント向上に繋げてみてください。運用に行き詰まってしまった場合には、TOKYO創業ステーションTAMAなどの専門家に相談してみることがおすすめです。

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著者：南 宏明(みなみ ひろあき)
TAMAプランコンサルタント　

理系大学院修了後、地方銀行で営業店に8年間勤務し、金融商品販売（投資信託・保険商品）、個人向けローン、住宅ローン、法人・個人への事業性融資（創業融資含む）、債権管理等の業務を経験した後に独立。現在は、中小企業へのデジタルマーケティング導入・創業支援・FP事業を中心に活動している。中小企業診断士／1級ファイナンシャル・プランニング技能士。